再生可能エネルギーとは?【日本のエネルギーは外国頼みの現状】

こんにちは。

再生可能エネルギーと聞くと、「クリーンなエネルギーでしょ?」というイメージをもたれる方が大半なのではないでしょうか。

確かにその通りなのですが、そもそも何故再生可能エネルギーが必要なのか?

再生可能エネルギーを使うメリット・デメリットはなんなのか?

こういった疑問を解消すべくお話ししていきたいと思います。

まず、再生可能エネルギーの普及が急がれるのには、日本という国の性質が深く関係しています。最初にここからお話ししていきます。

日本のエネルギー事情

はじめに安心していただきたいのですが、今すぐに破綻してしまうような状況という訳ではありません。

巷で見かける「このままでは破綻!」などといった最悪の想定は、「今のまま」で数十年放置したらの話です。当然対策は打たれますので安心してください。

注意:一部の会社が過剰な広告を出しているようです。惑わされないようにしましょう。

それでは、日本のエネルギーの現状について2点お話ししていきます。

世界第4位のエネルギー消費大国

私たちの普段の生活を思い浮かべれば、納得できる結果です。

もはや現代では、朝起きてから夜寝るまで電気を使わない日本人はいませんよね。それでは現代の発達した文明では逆に不便です。

そして、家庭での消費よりも産業・工業による消費電力が大きいのも忘れてはいけません。一般家庭数百〜千件分の電力を、たった一つの工場で使っているケースもあります。

どちらも急に減らす事はできませんが、本当に必要な使い道か?を考えていく必要はありそうです。

日本のエネルギー自給率は約12%と非常に低い

世界第4位のエネルギー消費大国でありながら、エネルギー自給率、つまり「自国で使うエネルギーと資源量のバランス」が先進国中でワースト2位なのが日本です。

資源とは、天然ガス・石炭などのことを指します。

日本のエネルギー自給率に関しては、関西電力のホームページから引用して解説していきます。

日本は世界第4位のエネルギー消費国でありながら、エネルギー自給率はたった12%です。これは先進国の中でも極めて低い数値です。

引用元:関西電力株式会社 日本のエネルギー事情

このランキングによれば、下から2番目が日本です。(OECD35ヵ国中34位)

対して、上位のノルウェーやオーストラリアは100%を超えています。

これはどういう事かというと「自国消費分だけでは余るため外国に輸出している」という状態です。一般に言う”資源国”です。

日本は、こういった資源国から燃料(天然ガス・石炭など)を輸入する事で、不自由なく電力を使えるのです。

日本はエネルギーに関する借り物が多い状態と言えます。この状況を改善するために再生可能エネルギーの必要性が主張されはじめました。

再生可能エネルギーの種類と必要性

次は、再生可能エネルギーの種類について確認しましょう。

ちなみに、再生可能エネルギーの定義は「発電に使用したエネルギーが繰り返し利用なもの」とされています。

再生可能エネルギーの種類と特長

一つずつ見ていきましょう。

太陽光発電(最も一般的)

  1. 発電方法:太陽の光・熱を電気エネルギーに変換
  2. 二酸化炭素:ほとんど排出しない
  3. メリット:敷地と設備があればすぐに導入できる
  4. デメリット:発電量が安定しない(天候による)

水力発電(ダム水路式)

  1. 発電方法:ダムに貯めた水を下流に流す事で発電
  2. 二酸化炭素:排出しない
  3. メリット:水の量に応じて発電量を調整できる
  4. デメリット:大規模な設備が必要

水力発電は現在も「夜間」の電力供給において大活躍しています。

夜間は消費電力が少なくなりますが途切れさせてはいけません。そのため、水力発電や原子力発電のような「ベースロード電源」と呼ばれる、発電量が安定している電源が必要です。

風力発電

  1. 発電方法:風の力を利用して発電
  2. 二酸化炭素:排出しない
  3. メリット:再エネの中ではコストが安価
  4. デメリット:発電量が安定しない(天候による)

風力発電設備は海沿いにあることが多いです。車などで通ったことがある方は大きなプロペラを目にしたことがありませんか?

風力発電の弱点は景観を損なう恐れがあるという点です。

自治体によっては否定的な考えのところもあり、観光地として有名な海岸ではあまり好まれないでしょう。

地熱発電

  1. 発電方法:地下熱・蒸気を利用して発電
  2. 二酸化炭素:ほとんど排出しない
  3. メリット:発電量が安定している
  4. デメリット:大規模な設備が必要

日本では、地熱発電の更なる普及拡大に向けて動きが活発化しています。

まだまだ未開発の空き地が沢山あるため、その気になれば地熱発電を主軸にした電源計画も可能です。

特殊:バイオマス発電

  1. 発電方法:バイオ燃料を燃焼させて発電
  2. 二酸化炭素:排出する
  3. メリット:国内資源の再利用が可能
  4. デメリット:バイオ燃料の生成にコストがかかる

バイオマス発電が再生可能エネルギーに分類されるのは、カーボンニュートラルという考え方が適用されているためです。

燃焼させる木質バイオ燃料(葉・枝・木くずなど)は植物ですので光合成をします。つまり成長過程で「CO2を吸収」していますよね。

その後燃焼をしてCO2が排出されても全体ではゼロになる、という考え方がカーボンニュートラルです。

再生可能エネルギーの種類は他にもありますが、代表的なものを紹介してきました。いずれも一長一短といったところですね。

特に【発電量が不安定】【コストが高め】という点がネックになりやすく、再生可能エネルギー100%は実現しづらいのが現状です。

海外で再エネ100%を目指した国がありましたが、電気代が2倍以上になってしまったようです。

再生可能エネルギーはクリーンでもいろいろ課題がある、なら今まで通り燃料を輸入し続ければいいのでは?という意見もありそうです。

しかし、そうはいかない世界的な資源不足という課題があります。

天然ガスはあと50年で枯渇すると言われている

資源は”有限”なもので、どこかで尽きる時がきます。それがたった50年先に迫っているという内容です。

こちらも関西電力のホームページを引用して解説していきます。

「このまま使い続けるとあと何年資源を採取できるか」という数字です。(中略)

エネルギー資源確認埋蔵量は、石炭とウランが100年ほど、石油、天然ガスは50年ほどと見られています。

今後、新たな油田や鉱山が発見されたり、技術革新によってこの数字が変わっていく可能性はありますが、化石燃料がいつかは尽きてしまう「限りある資源」であることに変わりはありません。

引用元:関西電力株式会社 世界のエネルギー事情

資源のままだと分かりにくいので、資源別の主な使い道をまとめます。

資源 主な使い道
石油 火力発電の燃料、自動車の燃料、ペットボトル原料
天然ガス 火力発電の燃料、都市ガスの原料
ウラン 原子力発電の燃料、人工衛星の燃料
石炭 火力発電の燃料、ボイラーの燃料

これだけ広い地球でも、資源の終わりが見えているというのは意外でした。

しかし、再生可能エネルギーを100%にするのは困難、外国からの輸入に頼りすぎることもできない。

それでは、日本はどうしていけばいいのでしょうか?

発電方法のベストミックス

答えはこれです。各発電方法(電源)の長所・短所を組み合わせたベストミックスを追求する以外は現時点でありません。

  1. 将来も現在の文化水準を維持する(電力使用を制限しない)
  2. 将来も現在の料金帯を維持する
  3. 国際基準のCO2排出量削減を達成する

この3つがエネルギー消費大国・先進国である日本の課題です。

続いて、下記で発電方法別の長短所を表にしてみました。

発電方法 コスト 発電量 CO2排出
火力(天然ガス) 普通 調整可能 少ない
火力(石炭) 安い 一定 多い
原子力 安い 一定 ほぼゼロ
水力 普通 一定 ほぼゼロ
太陽光 高い 不安定 ほぼゼロ
風力 高い 不安定 ほぼゼロ
バイオマス 高い 調整可能 少ない
地熱 高い 一定 ほぼゼロ

火力発電(天然ガス・石炭)は、現代日本の約8割の電力供給を支えています。

少し依存し過ぎでは?と感じますが、火力への依存度が高くなった理由は、2011年の東日本大震災をきっかけとした「原子力発電所の停止」です。

「原発は安全性が確保されるまで停止」となった途端、全国の火力発電所が休めなくなりました。

上記の表の通り、原子力にはコストが安いという長所があるのですが、事故を招く訳にはいきませんから、致し方ありません。

そういった背景から、再生可能エネルギーの普及が更に急がれています。

ただし、発電コストが高い再生可能エネルギーは放っておいても増えてくれません。経済的には増やすメリットが無いからです。

そこで国はある施策を打ち出しました。

再エネ賦課金(ふかきん)の導入

正しくは【再生可能エネルギー発電促進賦課金】という名称です。

これは、再エネを普及させるための財源を国民から徴収する目的で作られました。固定価格買取制度(FIT)という制度に基づいて毎月の使用量に応じて請求されます。

ちなみに、払っている自覚が無い方は電気料金明細を確認してみてください。必ず「再エネ」や「再エネ賦課金」といった項目があります。

再エネ賦課金っていくらぐらい?

一般的な家庭(300kWh)で894円程度です。(2020年度の2.98円/kWhの場合)

少し高く感じるかもしれませんが、考え方としては年金と同じです。将来の電力供給を守るための積立金と思って我慢しましょう。

私たちのみならず、子供・孫世代のためになるお金です。

また、賦課金単価は年々上昇傾向にあるのですが、再エネが普及すれば賦課金は必要なくなります。

今だけのものと言って良いかもしれません。

もっと詳しく知りたいという方は下記をご覧ください。

「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度です。

電力会社が買い取る費用の一部を電気をご利用の皆様から賦課金という形で集め、今はまだコストの高い再生可能エネルギーの導入を支えていきます。この制度により、発電設備の高い建設コストも回収の見通しが立ちやすくなり、より普及が進みます。

引用元:経済産業省 資源エネルギー庁HP
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/surcharge.html

まとめ

いかがでしょうか。再生可能エネルギーについて理解を深めていただけましたでしょうか。

身近に「再エネの良さが分からない」という方がいたら、是非教えてあげてください。私たちの生活を支える【電気】の大切な話です。

また、再生可能エネルギーで作った電気を販売するというユニークな電力会社も存在しています。

火力・原子力で作られた電気ではなく、“多少割高でも”再生可能エネルギーが使いたいという方は、再エネプランのご利用をおすすめします。

とにかく50年後、100年後に現在のエネルギー不安が解消されていることを祈るばかりです。

本日は、お読みいただきありがとうございました。

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